血液凝固因子製剤用原料血漿確保のためのドナー・アフェレーシスの推進

• Published in: 日本輸血学会雑誌 Vol. 37; no. 2; p. 262
• Main Authors: 小林芳夫, 大国典子, 倉橋正夫, 飯田俊二, 平井健策
• Format: Journal Article
• Language: Japanese
• Published: 日本輸血学会 01.03.1991
• ISSN: 0546-1448

目的;新血液事業推進検討委員会の第一次答申にあるように, 血液凝固因子製剤について, 平成3年度における国内献血による100%の製剤自給の実現にむけて, 大阪府赤十字血液センター(以下大阪センター)は如何に取り組みを推進するかについて検討を加えた. 方法;新採血基準が導入された昭和61年度より平成2年度上半期の実績に基づき, 平成2年度下半期及び平成3年度の移動採血車の成分対応型への改装, 献血ルームの新設・改装などの整備計画より原料血漿確保量を予測した. 大阪センターの原料血漿送付割当量は平成2年度10,088リットル, 平成3年度21,548リットルである. 成績;大阪センターの献血者数の採血方法別構成比率は, 昭和62年度総数492,504人中400ml 11.7%, 成分2.2%であったが, 平成元年度は総数492,710人中, それぞれ19.4%, 5.8%, 平成2年度上半期には257,779人中それぞれ21.9%, 8.0%と著しい伸びを示している. そのうち, 成分採血方法別献血者数は, 平成元年度PPP18,193人(63.9%), PRP8,221人(28.9%), PC2,074人(7.2%), 平成2年度上半期はPPP13,751人(66.5%), PRP5,435人(26.3%), PC1,480人(7.2%)であった. 結論;血液凝固因子製剤を国内献血でまかなっていくには, 平成3年度には大阪府下の医療機関に対し, 輸血用血液製剤133万8千単位の供給を行うと共に, 上記の原料血漿を確保せねばならぬ. そのためには, 総数54万3千人の献血者が必要で, 献血方法別にも200ml 33万9千人(62.4%), 400ml 14万5千人(26.7%), 成分5万9千人(10.9%)の協力を得ねばならぬ. このうち, 血漿成分献血の年次分布推移は直線的に増加傾向にあり, 今後は母体および献血ルームの固定施設のみならず, 成分献血対応型移動採血車での成分献血の推進が望まれる. さらに, 成分献血中心の献血ルームの増設, 出張成分献血の件数増に努めることが必須である.