肺活量予測式および%肺活量判定区分変更による影響

• Published in: 人間ドック Vol. 26; no. 1; pp. 100 - 105
• Main Authors: 小林, 伸行, 都築, 隆, 土屋, 章, 萬造寺, 知子, 渡部, 洋行, 土屋, 敦
• Format: Journal Article
• Language: Japanese
• Published: 公益社団法人 日本人間ドック学会 2011; 日本人間ドック学会
• Subjects: 人間ドック; 判定区分; 拘束性換気障害; 肺活量予測式
• ISSN: 1880-1021; 2186-5027
• DOI: 10.11320/ningendock.26.100

目的：呼吸機能検査における％肺活量について，新肺活量予測式および平成20年変更の%肺活量判定区分で判定した結果（以下新基準）と，Baldwinの肺活量予測式・平成14年の判定区分での結果（以下旧基準）を比較検討する． 方法：呼吸機能検査を施行した延べ118,733例について，新・旧基準にて%肺活量を算出，新旧判定区分に従い判定した．さらに新基準における拘束性換気障害の%肺活量の経時的変化について，複数回受診者について検討した． 結果：%肺活量80%未満（拘束性換気障害）は，旧基準7.5%に対し，新基準28.8%であった．判定区分では，旧基準でA：異常92.5%，C：要経過観察7.2%，D：要医療0.3%であった．新基準ではC判定がなくなり，A判定71.2%，D判定28.8%であった．新基準での拘束性換気障害を，70%以上80%未満，60%以上70%未満，60%未満と細分類すると，それぞれ81.1%，15.8%，3.1%であった．複数回受診者で，初回受診時70%以上80%未満症例の最終回受診時の%肺活量を比較すると，増加70.6%，減少28.7%であった．減少例のうち3年以上経過のあるものの，年平均%肺活量変化は-0.78±0.89ポイントであった． 結論：新基準により拘束性換気障害の頻度は3.8倍増加したが，%肺活量の70%以上80%未満群が約8割であり，この群での％肺活量の年平均の変化も約-0.8ポイントと低いことから経過観察可能と思われる．