頚椎前方除圧固定術後再手術例の検討

「はじめに」頚髄症疾患において前方除圧固定術は確立された術式であるが, 長期的には隣接椎間における再狭窄をきたし再手術にいたる症例が存在する. 隣接椎間障害は固定手術における宿命であり, 脊柱管狭窄合併例においては後方手術を推奨する報告も多い. しかし一方で比較的若年者の単椎間罹患例などにおいては前方手術の利点も捨てがたい. 今回, 前方除圧手術後再手術にいたった症例において, その危険因子について再手術までの期間に着目し検討した. 対象と方法 当センター開設以来頚髄症疾患に対して前方除圧固定術を施行した727例中当センターにて再手術をおこなったのは49例(7.2%)である. 外傷, 腫瘍性疾...

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Published in整形外科と災害外科 Vol. 53; no. 2; pp. 402 - 405
Main Authors 東野, 修, 弓削, 至, 芝, 啓一郎, 植田, 尊善
Format Journal Article
LanguageJapanese
Published 西日本整形・災害外科学会 2004
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ISSN0037-1033
1349-4333
DOI10.5035/nishiseisai.53.402

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Summary:「はじめに」頚髄症疾患において前方除圧固定術は確立された術式であるが, 長期的には隣接椎間における再狭窄をきたし再手術にいたる症例が存在する. 隣接椎間障害は固定手術における宿命であり, 脊柱管狭窄合併例においては後方手術を推奨する報告も多い. しかし一方で比較的若年者の単椎間罹患例などにおいては前方手術の利点も捨てがたい. 今回, 前方除圧手術後再手術にいたった症例において, その危険因子について再手術までの期間に着目し検討した. 対象と方法 当センター開設以来頚髄症疾患に対して前方除圧固定術を施行した727例中当センターにて再手術をおこなったのは49例(7.2%)である. 外傷, 腫瘍性疾患, 感染性疾患, 神経根症単独症例は除外した. 再手術の術式は前方除圧固定が7例(14%)で, 後方除圧は42例(86%)であり初期の症例に関して椎弓切除を行ったものが3例(6%)あるが, 39例(80%)においては椎弓形成術を行った. 今回, 前方手術後に椎弓形成術をおこなった症例のうち1年以上経過した36例を対象とした.
ISSN:0037-1033
1349-4333
DOI:10.5035/nishiseisai.53.402