がん診療連携拠点病院においてがん治療に関与する薬剤師の実態調査

• Published in: 医療薬学 Vol. 39; no. 12; pp. 717 - 725
• Main Authors: 鈴木, 真也, 川澄, 賢司, 遠藤, 一司, 櫻井, 洋臣
• Format: Journal Article
• Language: Japanese
• Published: 一般社団法人日本医療薬学会 10.12.2013; 日本医療薬学会
• ISSN: 1346-342X; 1882-1499
• DOI: 10.5649/jjphcs.39.717

「緒言」本邦のがん医療への取り組みは, 2007年4月に施行されたがん対策基本法1)の第15条「国及び地方公共団体は, がん患者がその居住する地域にかかわらず等しくそのがんの状態に応じた適切ながん医療を受けることができるよう, 専門的ながん医療の提供等を行う医療機関の整備を図るために必要な施策を講ずるものとする」に基づき, 全国どこでも質の高いがん医療を提供するために都道府県がん診療連携拠点病院, 地域がん診療連携拠点病院, 国立がん研究センター中央病院および国立がん研究センター東病院からなるがん診療連携拠点病院が整備された. 2) また, 平成14年度の診療報酬改定で新設された外来化学療法加算は, その後の改定で外来化学療法に薬剤師の参加が算定要件の1つとして明記された. がん医療を担う一員として, 薬剤師が果たすべき役割や期待が年々大きくなるのに合わせて, 多種多様な抗がん剤の治療効果に関する知識, 指導力およびがん化学療法の研究開発能力を併せ持つがん領域専門の認定薬剤師制度が整備されるようになった.