健診・保健指導の有効性に関する考察

• Published in: Japanese Journal of Cardiovascular Disease Prevention Vol. 42; no. 2; pp. 124 - 128
• Main Author: 中山, 健夫
• Format: Journal Article
• Language: Japanese
• Published: 社団法人 日本循環器管理研究協議会 2007; 日本循環器管理研究協議会; The Japanese Association for Cerebro-cardiovascular Disease Control
• ISSN: 1346-6267
• DOI: 10.11381/jjcdp2001.42.124

地域における健康診査 (以下、健診) は、1983 (昭和58) 年に老人保健法に基づき保健事業の一環として実施されてきた。2000 (平成12) 年には健康寿命の延長やQOLの向上を実現するために「一次予防」に重点を置いた健康日本21が開始された。健康日本21の法的基盤として、2002 (平成14) 年に健康増進法が公布され、健診の実施等に関する指針 (以下、健康診査等指針) が定められた。以後、老人保健法に基づく健診は、労働安全衛生法、学校保健法などとも調和した形で健康診査等指針に準拠して実施されている。 2005 (平成17) 年12月の「医療構造改革大綱」の中で、国民健康保険及び被用者保険の医療保険に対し、40歳以上の被保険者及び被扶養者を対象とする、糖尿病等の予防に着目した健診及び保健指導の事業を計画的に行うことが義務づけられた。従来、健診は「疾病の早期発見から保健指導までを含むもの」とされていたが、新たに制定された「高齢者の医療の確保に関する法律」では、それぞれ「特定健康診査 (健診) 」、「特定保健指導」とされ、健診は指導対象者の適切な階層化の役割を担うことが明確にされた。 海外では、1970年代から無症状の健常成人を対象とした健診の有効性評価のエビデンスが主として介入研究によって蓄積されてきた。米国の “Preventive Services Task Force Report” や “Guideto Community Preventive Services” はその成果の集大成として有用な情報源となっている。国内では、2004 (平成16) 年度厚生労働科学研究「最新の科学的知見に基づいた保健事業に係る調査研究」により、国内で実施されている多くの健診項目は、疾病予防や死亡減少という視点では有効性を示す根拠が乏しいことが指摘されている。 本稿では健診・保健指導に関する代表的な先行研究のレビューを行い、健診に関連する課題を考えたい。