地域在住高齢者に対する口腔機能向上事業の有効性

• Published in: 口腔衛生学会雑誌 Vol. 59; no. 1; pp. 26 - 33
• Main Authors: 伊藤, 加代子, 金子, 正幸, 藤山, 友紀, 高野, 尚子, 葭原, 明弘, 宮崎, 秀夫
• Format: Journal Article
• Language: Japanese
• Published: 一般社団法人 口腔衛生学会 01.01.2009; 日本口腔衛生学会
• Subjects: 介護予防; 口腔機能向上; 口腔機能訓練; 特定高齢者
• ISSN: 0023-2831; 2189-7379
• DOI: 10.5834/jdh.59.1_26

平成18年度より,地域支援事業の一環として口腔機能向上事業が実施されている.本調査の目的は,口腔機能向上事業が高齢者の口腔の健康維持・増進に与える効果を検討し,今後の事業展開のための指針を得ることである.対象者は65歳以上の高齢者で,基本健康診査を受診し,厚生労働省が示す特定高齢者の選定に用いる基本チェックリストの「半年前に比べて固い物が食べにくくなりましたか」「お茶や汁物等でむせることがありますか」「口の渇きが気になりますか」の3項目すべてに該当する55名である.対象者に対して,口腔衛生指導や集団訓練としての機能的口腔ケアからなる口腔機能向上事業を,4回または6回コースとして3ヵ月間実施した.口腔衛生状態,口腔機能およびQOLについて事業前後の評価を行った.その結果,反復唾液嚥下テスト(RSST)積算時間は,1回目:事前7.5±5.6秒,事後5.6±3.1秒,2回目:事前16.2±9.7秒,事後12.4±6.9秒,3回目:事前25.7±14.7秒,事後19.4±10.9秒と改善がみられ,2回目,3回目について,その差は統計学的に有意であった(p<0.01).口腔機能についてはその他のすべての項目について,統計学的に有意な改善がみられた.本調査より,新潟市における口腔機能向上事業は,高齢者の摂食・嚥下機能をはじめとした口腔機能の維持・増進に有効であることが認められた.