正準判別分析を用いた要介護認定移行に関わる要因の検討

〔目的〕過去5年間に通所型介護予防事業に参加した者を対象に，要介護認定の有無を判別する要因を検討した．〔対象と方法〕2011年から2015年に健康教室に参加した者134名（男性11名，女性123名）．後ろ向きコホート研究．情報は，年齢，基本チェックリストおよび生きがい意識尺度（開始時および終了時），介護認定の有無とした．〔結果〕介護保険に認定された者は，134名中22名であった．また，要介護者は基本チェックリスト項目の「運動機能」，「生活機能」, 「閉じこもり」, 「認知機能」の4項目が影響していた．〔結語〕軽度要介護認定者の予防には「運動機能」ばかりでなく「生活機能」への働きかけも重要である...

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Published in理学療法科学 Vol. 33; no. 6; pp. 869 - 872
Main Authors 久保田, 智洋, 坂本, 晴美, 黒川, 喬介, 岩井, 浩一
Format Journal Article
LanguageJapanese
Published 理学療法科学学会 2018
Subjects
介護予防
地域リハビリテーション
高齢者
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ISSN1341-1667
2434-2807
DOI10.1589/rika.33.869

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Summary:〔目的〕過去5年間に通所型介護予防事業に参加した者を対象に，要介護認定の有無を判別する要因を検討した．〔対象と方法〕2011年から2015年に健康教室に参加した者134名（男性11名，女性123名）．後ろ向きコホート研究．情報は，年齢，基本チェックリストおよび生きがい意識尺度（開始時および終了時），介護認定の有無とした．〔結果〕介護保険に認定された者は，134名中22名であった．また，要介護者は基本チェックリスト項目の「運動機能」，「生活機能」, 「閉じこもり」, 「認知機能」の4項目が影響していた．〔結語〕軽度要介護認定者の予防には「運動機能」ばかりでなく「生活機能」への働きかけも重要であることが明らかになった．
ISSN:1341-1667
2434-2807
DOI:10.1589/rika.33.869