インフルエンザワクチンの接種対象

• Published in: 日本公衆衛生雑誌 Vol. 54; no. 6; pp. 361 - 367
• Main Authors: 大藤, さとこ, 藤枝, 恵, 前田, 章子, 廣田, 良夫, 福島, 若葉
• Format: Journal Article
• Language: Japanese
• Published: 日本公衆衛生学会 2007
• Subjects: インフルエンザワクチン; 乳幼児; 米国予防接種諮問委員会
• ISSN: 0546-1766; 2187-8986
• DOI: 10.11236/jph.54.6_361

目的 最近10年間におけるインフルエンザワクチン接種対象の変遷を検討する。 方法 米国予防接種諮問委員会（The US Advisory Committee on Immunization Practices, US-ACIP）の1997年から2006年に到る勧告について記述する。 結果 1997年勧告からの主な変更点は以下の通りである。①月齢 6～23か月の乳幼児をハイリスク・グループに含めたこと，②ハイリスク・グループの妊婦として，第 2 三半期以降の妊婦から全妊婦に拡大したこと，③何らかの神経・筋症状を呈する基礎疾患を有しており，誤嚥性肺炎を起こす恐れのある者をハイリスク・グループに含めたこと，④インフルエンザに罹患すると診療所，救急外来，病院を受診するリスクが高い者というカテゴリーを新たに設定したこと，またその中に月齢24～59か月の小児と50～64歳の者を含めたこと，⑤ハイリスク者にインフルエンザを伝播する者として，月齢 0～59か月の小児と接触する者を含めたこと，⑥ハイリスク者にインフルエンザを伝播する者を大きく 3 群（保健医療従事者，ハイリスク者との接触者，月齢 0～59か月の小児と接触する者）に整理したこと，である。 結論 この10年間における最も主要な変更点は，月齢 6～59か月の乳幼児に対する勧告接種である。これ以外の年齢層においても，勧告接種の対象集団は拡大しつつある。