逐次営農計画モデルの解法プログラムRP4XLP

昨今の農業経営においては,経営の継続,規模拡大,新技術の採用,機械の更新・新規導入などで土地や固定資本財への投資が多額になっている.そのため,投資の経済効果・妥当性を評価するにあたり,利益計画だけでなく,資金の調達や返済等の資金繰りや土地・固定資本財の動態についても検討することが重要になっている.投資の経済性を評価する営農計画モデルには,1年間の営農期間を対象とする線形計画法の営農計画モデルが広く利用されている.2年以上の営農期間を対象とする場合には,動態的営農計画モデルが必要であり,多段階営農計画モデルあるいは逐次営農計画モデルが必要となる.多段階営農計画モデルは,2年以上の営農期間全体の最...

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Published in農業情報研究 Vol. 31; no. 1; pp. 13 - 20
Main Authors 大石, 亘, 関根, 久子, 松下, 秀介
Format Journal Article
LanguageJapanese
Published 農業情報学会 01.04.2022
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ISSN0916-9482
1881-5219
DOI10.3173/air.31.13

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Summary:昨今の農業経営においては,経営の継続,規模拡大,新技術の採用,機械の更新・新規導入などで土地や固定資本財への投資が多額になっている.そのため,投資の経済効果・妥当性を評価するにあたり,利益計画だけでなく,資金の調達や返済等の資金繰りや土地・固定資本財の動態についても検討することが重要になっている.投資の経済性を評価する営農計画モデルには,1年間の営農期間を対象とする線形計画法の営農計画モデルが広く利用されている.2年以上の営農期間を対象とする場合には,動態的営農計画モデルが必要であり,多段階営農計画モデルあるいは逐次営農計画モデルが必要となる.多段階営農計画モデルは,2年以上の営農期間全体の最適解を求めるので線形計画法で対応することができる.しかし,1年ごとに最適解を求める逐次営農計画モデルでは線形計画法での対応が困難であり,専用の解法プログラムが期待されるが,現在では見当たらない.そこで,営農活動を対象とした逐次営農計画モデルの解法プログラムを開発した.
ISSN:0916-9482
1881-5219
DOI:10.3173/air.31.13