中四国の非移植施設との連携による肺メディカルコンサルタント互助の取り組み

• Published in: Japanese Journal of Transplantation Vol. 57; no. Supplement; p. s337_2
• Main Authors: 杉本, 誠一郎, 清水, 大, 橋本, 好平, 松原, 慧, 青江, 基, 豊岡, 伸一, 山根, 正修, 富岡, 泰章, 三好, 健太郎, 田中, 真, 塩谷, 俊雄, 石原, 恵, 鹿谷, 芳伸
• Format: Journal Article
• Language: Japanese
• Published: 一般社団法人 日本移植学会 2022; The Japan Society for Transplantation
• ISSN: 0578-7947; 2188-0034
• DOI: 10.11386/jst.57.Supplement_s337_2

メディカルコンサルタント（MC）は、従来、移植施設から5類型施設に派遣される移植医により行われてきた。今後の臓器提供の増加によりMC制度の維持困難が予測されるため、現在、5類型施設が自立して評価・管理できるようなマニュアル作りが進められている。肺MCでは、肺移植施設10施設と非移植施設2施設の合計12施設で各地区を担当しているが、当院は中四国8県を担当しており担当県数は最多である。一方、脳死下臓器摘出時に提供施設の近隣にある移植施設の協力を得て摘出手術を行う「互助制度」が、腹部臓器では積極的に利用されている。こうした互助制度を肺MCに取り入れた、肺MC互助の取り組みについて報告する。2021年１月～2022年5月に当院が担当した肺MC 11例のうち3例を対象にした。過去に当院で肺移植や肺MCの経験がある、非移植施設の移植認定医や呼吸器外科専門医に互助を依頼した。肺MCの互助には①移植施設から派遣された肺MCを非移植施設の呼吸器外科医が支援する場合と、②非移植施設の呼吸器外科医が自身で肺MCを担当する場合がある。前者は若手医師が肺MCを初めて担当する場合に有用で、後者は手術等で移植施設から肺MCを派遣できない場合に有用であった。3例とも円滑に業務は遂行され、提供肺は肺移植に使用された。肺MC互助は、5類型施設が自立してMC業務を担当するまで、業務移管の一つの選択肢となりうる。