失語症者に対する復職支援

【はじめに】今回、心原性脳塞栓症を発症し、軽度右片麻痺と失語の影響でPC操作や電話応対が困難となった症例を担当した。職場との連携により、スムーズな復職が可能となったため報告する。【事例紹介】40歳代男性。妻、子供3人との5人暮らし。看護師副主任としてPCでの薬の管理、電話応対などを行っていた。心原性脳塞栓症を発症し、急性期病院にて保存的に加療され、リハ目的にて当院に転院となった。初期評価時は発症後18日、右片麻痺、失語を呈していた。WAIS-Rは動作性IQ 82、言語性IQ は評価困難、SLTAは聴理解で仮名4割、複雑文0割、視理解は仮名10割、複雑文8割、音読は仮名、単語0割で喚語困難を認め...

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Published in九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 Vol. 2016; p. 205
Main Authors 藤元, 登四郎, 徳留, 武史, 津曲, 優子, 廣岡, 佳苗, 緒方, 匡
Format Journal Article
LanguageJapanese
Published 九州理学療法士・作業療法士合同学会 2016
Joint Congress of Physical Therapist and Occupational Therapist in Kyushu
Subjects
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ISSN0915-2032
2423-8899
DOI10.11496/kyushuptot.2016.0_205

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Summary:【はじめに】今回、心原性脳塞栓症を発症し、軽度右片麻痺と失語の影響でPC操作や電話応対が困難となった症例を担当した。職場との連携により、スムーズな復職が可能となったため報告する。【事例紹介】40歳代男性。妻、子供3人との5人暮らし。看護師副主任としてPCでの薬の管理、電話応対などを行っていた。心原性脳塞栓症を発症し、急性期病院にて保存的に加療され、リハ目的にて当院に転院となった。初期評価時は発症後18日、右片麻痺、失語を呈していた。WAIS-Rは動作性IQ 82、言語性IQ は評価困難、SLTAは聴理解で仮名4割、複雑文0割、視理解は仮名10割、複雑文8割、音読は仮名、単語0割で喚語困難を認めた。デマンドは「家族のために早く復職したい」であった。右のBrunnstrom stage(以下Br. stage)は上肢Ⅵ、手指Ⅴ、下肢Ⅵ、STEFは右87/100点、左91点、FIMは123/126点であった。【作業療法計画】復職には、日常の会話、PC操作、電話応対が必要であるが、失語や右手指の巧緻性の低下により困難な状況であった。回復期であるため、機能訓練として促通反復療法、動作訓練としてPC操作、電話応対訓練を実施した。【結果及び考察】訓練開始から1カ月は上肢機能訓練を中心に実施した。その結果、Br. stageは右手指Ⅵ、STEFは両側100点と巧緻性はPC操作に問題ないレベルとなった。日常会話は単語や短文であれば発話にて可能となった。この頃、本人からは「今でも仕事はできる、早く復職したい」との発言があり、休職の長期化が復職を困難にするという不安が生じていることが考えられた。2カ月後、職場の上司と情報交換し、以前の仕事が部分的に行えれば復職可能との情報を得た。視理解と上肢機能が良好であること、メモの使用が可能であることや簡単な日常会話は口頭で可能になったことから、PC操作と電話応対訓練を開始した。PC操作は、処方箋にある薬の選択を音読して確認する方法で模擬的に行った。訓練初期には、3/5の選択課題で時間を要していた。この頃、SLTAでの音読は0割で、喚語困難が影響していたことが考えられる。2カ月後、10/25の選択を5分以内で実施することが可能となった。SLTAの音読は10割と改善を認め、喚語困難の改善と反復による動作学習により時間短縮が可能となったことが考えられる。電話応対では、「ついたち」など日にちの読み方の理解が困難であったため、電話応対課題は日付を中心に実施した。その際、本人にとって理解可能な単語に変換して確認することとし、その都度フィードバックを行った。6カ月後、WAIS-Rは年齢平均値まで改善、SLTAは聴理解で仮名9割、複雑文6割、視理解は複雑文9割、音読は仮名、単語10割に改善した。電話応対は模擬的な面会日程のやりとりが可能となり、この頃、「自分でも仕事で問題となるところが分かってきた」との発言があった。このことから、フィードバックにより、気づきを促したことと、理解困難な単語については、本人が理解可能なものに変換して復唱することを提案したことで電話応対が可能になったと考える。訓練開始から6カ月後、外来リハへ移行した。本人や関連職種と話し合い、まずは半日出勤で電話応対、簡単な書類記載をする形で復職することとなった。以上のことから、復職をよりスムーズにするためには、早期から職場と情報交換し、対象者の状況について職場の理解を深めること、職場の意向を確認すること、復職に必要な条件に対して集中的にアプローチすることが重要であることが示唆された。【倫理的配慮,説明と同意】本報告について本人に説明し同意を得た。
ISSN:0915-2032
2423-8899
DOI:10.11496/kyushuptot.2016.0_205