働き方改革に向けた消化器外科医の勤務実態調査とその活用

2024年には医師にも働き方改革関連法が適応されるが,現行の働き方との乖離は大きい.労働時間短縮のために,現在の業務を見える化することで,効果的かつ実現可能な業務の効率化が可能になる.当科で勤務実態調査を行い,労働時間削減が得られたため報告する.1回目の調査では,労働時間は手術日平均13.8時間,非手術日11.0時間であった.カンファレンスが勤務時間外に行われていること,術後に記録や病棟診察が行われていることが原因と思われ,全体カンファレンスを勤務時間内へ変更し,ドクターズクラークを増員し業務を一部移行した.再調査では,労働時間は手術日12.6時間,非手術日8.5時間と短縮した.チーム制の徹底...

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Published in日本消化器外科学会雑誌 Vol. 58; no. 2; pp. 122 - 127
Main Authors 朴, 容韓, 片岡, 将宏, 田中, 宏和, 中村, 聡, 小山, 誠, 青木, 諒介, 副島, 雄二, 井口, 琢哉, 北沢, 将人, 本藤, 奈緒
Format Journal Article
LanguageJapanese
Published 一般社団法人 日本消化器外科学会 01.02.2025
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ISSN0386-9768
1348-9372
DOI10.5833/jjgs.2023.0093

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Summary:2024年には医師にも働き方改革関連法が適応されるが,現行の働き方との乖離は大きい.労働時間短縮のために,現在の業務を見える化することで,効果的かつ実現可能な業務の効率化が可能になる.当科で勤務実態調査を行い,労働時間削減が得られたため報告する.1回目の調査では,労働時間は手術日平均13.8時間,非手術日11.0時間であった.カンファレンスが勤務時間外に行われていること,術後に記録や病棟診察が行われていることが原因と思われ,全体カンファレンスを勤務時間内へ変更し,ドクターズクラークを増員し業務を一部移行した.再調査では,労働時間は手術日12.6時間,非手術日8.5時間と短縮した.チーム制の徹底とタスクシフトの効果と考えられた.今後は手術日の労働時間短縮が課題である.勤務実態調査により,その結果,労働時間の短縮につなげることができる.働き方改革の第一歩として,勤務実態調査は必要不可欠である.
ISSN:0386-9768
1348-9372
DOI:10.5833/jjgs.2023.0093