働き方改革に向けた消化器外科医の勤務実態調査とその活用
2024年には医師にも働き方改革関連法が適応されるが,現行の働き方との乖離は大きい.労働時間短縮のために,現在の業務を見える化することで,効果的かつ実現可能な業務の効率化が可能になる.当科で勤務実態調査を行い,労働時間削減が得られたため報告する.1回目の調査では,労働時間は手術日平均13.8時間,非手術日11.0時間であった.カンファレンスが勤務時間外に行われていること,術後に記録や病棟診察が行われていることが原因と思われ,全体カンファレンスを勤務時間内へ変更し,ドクターズクラークを増員し業務を一部移行した.再調査では,労働時間は手術日12.6時間,非手術日8.5時間と短縮した.チーム制の徹底...
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Published in | 日本消化器外科学会雑誌 Vol. 58; no. 2; pp. 122 - 127 |
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Main Authors | , , , , , , , , , |
Format | Journal Article |
Language | Japanese |
Published |
一般社団法人 日本消化器外科学会
01.02.2025
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Subjects | |
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ISSN | 0386-9768 1348-9372 |
DOI | 10.5833/jjgs.2023.0093 |
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Summary: | 2024年には医師にも働き方改革関連法が適応されるが,現行の働き方との乖離は大きい.労働時間短縮のために,現在の業務を見える化することで,効果的かつ実現可能な業務の効率化が可能になる.当科で勤務実態調査を行い,労働時間削減が得られたため報告する.1回目の調査では,労働時間は手術日平均13.8時間,非手術日11.0時間であった.カンファレンスが勤務時間外に行われていること,術後に記録や病棟診察が行われていることが原因と思われ,全体カンファレンスを勤務時間内へ変更し,ドクターズクラークを増員し業務を一部移行した.再調査では,労働時間は手術日12.6時間,非手術日8.5時間と短縮した.チーム制の徹底とタスクシフトの効果と考えられた.今後は手術日の労働時間短縮が課題である.勤務実態調査により,その結果,労働時間の短縮につなげることができる.働き方改革の第一歩として,勤務実態調査は必要不可欠である. |
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ISSN: | 0386-9768 1348-9372 |
DOI: | 10.5833/jjgs.2023.0093 |