脳腫瘍術後患者における注意・遂行機能障害と目標設定の関連
目的:脳腫瘍は障害部位などの影響で遂行機能障害を引き起こすことが問題となっている。そのため生活状況を把握した上での目標設定と優先順位付けが重要であると考えられている。本研究の目的は,年齢別の遂行機能障害の有無とリハビリテーション目標との関連性について検討することである。方法:本研究の参加者は50例が対象となった。リハビリテーション目標はAid for Decision-making in Occupation Choice(ADOC)を使用した。遂行機能障害の有無はTrail Making Test 日本版(TMT-J)のPart AかPart Bのどちらかまたは両方が,年齢平均スコア1.0...
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Published in | 日本老年療法学会誌 Vol. 3; p. 2024_006_OA |
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Main Authors | , , , , |
Format | Journal Article |
Language | Japanese |
Published |
一般社団法人 日本老年療法学会
18.09.2024
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Subjects | |
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ISSN | 2436-908X |
DOI | 10.57270/jgts.2024_006_OA |
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Summary: | 目的:脳腫瘍は障害部位などの影響で遂行機能障害を引き起こすことが問題となっている。そのため生活状況を把握した上での目標設定と優先順位付けが重要であると考えられている。本研究の目的は,年齢別の遂行機能障害の有無とリハビリテーション目標との関連性について検討することである。方法:本研究の参加者は50例が対象となった。リハビリテーション目標はAid for Decision-making in Occupation Choice(ADOC)を使用した。遂行機能障害の有無はTrail Making Test 日本版(TMT-J)のPart AかPart Bのどちらかまたは両方が,年齢平均スコア1.0 SD以上に当てはまる者とした。遂行機能障害無群と遂行機能障害有群の二群に分類し,選択したリハビリテーション目標の割合を年齢で比較した。結果:65歳以上で遂行機能障害有群はActivities of Daily Living(ADL)を目標に挙げた割合が有意に多く(p<0.05),Instrumental Activities of Daily Living(IADL)を目標に挙げた割合が有意に少なかった(p<0.05)。結論:遂行機能障害を認めると,生活の基盤形成のために必須であるADLを目標設定に挙げる傾向にあり,リハビリテーション目標にIADLの活動を挙げなくなる傾向にある。 |
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ISSN: | 2436-908X |
DOI: | 10.57270/jgts.2024_006_OA |