介入頻度の確保が難しい介護施設でのABAを用いた特養入居者のQOL向上に向けた試み

介護施設に勤務する理学療法士は,事務職員としての業務を熟しながら,医療機関のように医師の指示が無い中で,自らの知識や経験を活かし,入居者の生活の継続に必要な身体機能が維持できるように関わる必要がある.入居者によっては身体機能面の理由により,動作に介助が必要な場合には,介護士から援助を受けながら生活する.そのため,介助量の匙加減は介護者に委ねることになるため,場合によっては過介助になってしまうこともある.その結果,適切な介助量ではない場合,不必要な廃用症候群に繋がってしまうだけでなく,援助頻度によっては関わる事がお互いにとってストレスとなってしまい嫌子と機能する場合もある.今回の介入では,業務上...

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Published inリハビリテーションと応用行動分析学 Vol. 11; pp. 17 - 22
Main Authors 遠藤, 晃祥, 田辺, 尚
Format Journal Article
LanguageJapanese
Published リハビリテーションのための応用行動分析学研究会 01.04.2025
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ISSN1884-2658
2759-2588
DOI10.60400/rehaaba.11.0_17

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Summary:介護施設に勤務する理学療法士は,事務職員としての業務を熟しながら,医療機関のように医師の指示が無い中で,自らの知識や経験を活かし,入居者の生活の継続に必要な身体機能が維持できるように関わる必要がある.入居者によっては身体機能面の理由により,動作に介助が必要な場合には,介護士から援助を受けながら生活する.そのため,介助量の匙加減は介護者に委ねることになるため,場合によっては過介助になってしまうこともある.その結果,適切な介助量ではない場合,不必要な廃用症候群に繋がってしまうだけでなく,援助頻度によっては関わる事がお互いにとってストレスとなってしまい嫌子と機能する場合もある.今回の介入では,業務上の様々な制約のある中で,介入方法や他部署からの援助を受ける環境を設定する事で,理学療法士の介入頻度が医療機関と比べて少ない特養であっても,入居者の歩行能力の改善により生範囲の拡大に繋がると共にQOL向上に繋がることができた.
ISSN:1884-2658
2759-2588
DOI:10.60400/rehaaba.11.0_17