小児救急医療体制の現状と将来 再構築は可能か?

• Published in: 小児口腔外科 Vol. 16; no. 1; pp. 1 - 7
• Main Author: 久保, 実
• Format: Journal Article
• Language: Japanese
• Published: 日本小児口腔外科学会 25.06.2006
• Subjects: birthrate decrease; integration; pediatric emergency; regional pediatric center; shortage of pediatrician; 地域小児科センター; 小児救急; 小児科医不足; 少子化; 集約化
• ISSN: 0917-5261; 1884-6661
• DOI: 10.11265/poms1991.16.1

「はじめに」夜間や休日に医療機関を受診する子どもの7割以上が発熱を主訴とした軽症例であり, 6歳以下の乳幼児がほとんどである1). 小児救急外来を訪れる患児の主訴としては, 発熱, 咳嗽, 喘鳴, 腹痛, 下痢, 嘔吐, けいれんが多いが, 事故(外傷, 誤嚥, 溺水など)も増加している. 一方, 小児の救急疾患として多いのは, 小児科では急性上気道炎が最も多く, 気管支喘息, 急性胃腸炎, 熱性けいれん, てんかんなどであり, 小児科以外では転落, 打撲, 転倒, 交通事故, 熱傷の順に多い2). 入院では上記の疾患が重症化したものの他, 早産児や新生児仮死, 肺炎, 川崎病, 紫斑病, 急性虫垂炎などである. 小児においては医学的な意味での救急患者, すなわち迅速な対応が必要な救命, 救急患者は少なく感冒や胃腸炎などの軽症例がほとんどである. しかし, このなかに真の救急患者や重症例がまぎれ込んでおり, 初期の対応が子どもの予後を大きく左右することがある. まさにこのことが小児救急の特徴であり, 成人救急とは異なり, 初期, 二次, 三次救急と明確に分けることができない.