東北地方太平洋沖地震による津波被災マップの作成経緯と意義

• Published in: E-journal GEO Vol. 7; no. 2; pp. 214 - 224
• Main Authors: 松多, 信尚, 碓井, 照子, 杉戸, 信彦, 石黒, 聡士, 海津, 正倫, 熊原, 康博, 堀, 和明, 後藤, 秀昭, 田村, 賢哉, 中田, 高, 鈴木, 康弘, 渡辺, 満久, 宇根, 寛, 廣内, 大助
• Format: Journal Article
• Language: Japanese
• Published: 公益社団法人 日本地理学会 2012
• Subjects: 実体視判読; 家屋流失範囲; 東北地方太平洋沖地震; 津波被災マップ; 空中写真判読
• ISSN: 1880-8107
• DOI: 10.4157/ejgeo.7.214

広域災害のマッピングは災害直後の日本地理学会の貢献のあり方のひとつとして重要である．日本地理学会災害対応本部は2011年3月11日の東北地方太平洋沖地震直後に空中写真の詳細な実体視判読を行い，救援活動や復興計画の策定に資する津波被災マップを迅速に作成・公開した．このマップは実体視判読による津波の空間的挙動を考慮した精査，浸水範囲だけでなく激甚被災地域を特記，シームレスなweb公開を早期に実現した点に特徴があり，産学官民のさまざまな分野で利用された． 作成を通じ得られた教訓は，(1)津波被災確認においては，地面が乾く前の被災直後の空中写真撮影の重要性と (2)クロスチェック可能な写真判読体制のほか，データ管理者・GIS数値情報化担当者・web掲載作業者間の役割分担の体制構築，地図情報の法的利用等，保証できる精度の範囲を超えた誤った情報利用が行われないようにするための対応体制の重要性である．