住人の住環境への働きかけを再生計画に生かす為の研究 建替後公的住宅地の特性比較を通して
本研究は,再生手法や空間形態など条件的違いを持つ集合住宅地5地区を対象に,建替前後の団地全体としての特性把握と各世帯における実態把握を行い,「働きかけの継続性」についての諸要因と萌芽的傾向や現象を読み取ろうとするものである。 考察結果から,団地全体としての働きかけによる特性の形成には,単に空間面だけでなく住人組織の状況など様々な要因が関係するといえる。また各世帯での働きかけの継続性については,類型化によって主体についての傾向を読み取ると共に,各団地で共通して見られる手法や個別の条件に応じた特徴的手法によって継続に向けての取り組みが行われている実態を明らかにした。...
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Published in | 住宅総合研究財団研究年報 Vol. 30; pp. 101 - 112 |
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Main Authors | , , , |
Format | Journal Article |
Language | Japanese |
Published |
一般財団法人 住総研
2004
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Online Access | Get full text |
ISSN | 0916-1864 2423-9879 |
DOI | 10.20803/jusokennen.30.0_101 |
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Summary: | 本研究は,再生手法や空間形態など条件的違いを持つ集合住宅地5地区を対象に,建替前後の団地全体としての特性把握と各世帯における実態把握を行い,「働きかけの継続性」についての諸要因と萌芽的傾向や現象を読み取ろうとするものである。 考察結果から,団地全体としての働きかけによる特性の形成には,単に空間面だけでなく住人組織の状況など様々な要因が関係するといえる。また各世帯での働きかけの継続性については,類型化によって主体についての傾向を読み取ると共に,各団地で共通して見られる手法や個別の条件に応じた特徴的手法によって継続に向けての取り組みが行われている実態を明らかにした。 |
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ISSN: | 0916-1864 2423-9879 |
DOI: | 10.20803/jusokennen.30.0_101 |