62. 社内・社外EAP活用によるメンタルヘルス活動

当社では, メンタル不全者の早期発見・治療, 復職後の職務遂行能力の早期回復と再発予防を目的に, 社員のサポート体制を強化している. 2004年に社外EAP機関と契約し, 社内EAPが専門家のコンサルテーションを受けることで, 効果的に連携し社員や職場の問題点を早期発見・対処した結果, メンタル不全者一人あたりの休業日数は2003年235日から2006年139日と減少, 早期発見(休業前に発見)率も2003年25%から2006年100%に改善した. また, 休業者に対しては, 家族との連携による療養支援や, 外部資源を利用した復職支援を実施した. 復職支援利用者の平均休業日数は329日と, 全...

Full description

Saved in:
Bibliographic Details
Published in産業衛生学雑誌 Vol. 50; no. 2; p. 76
Main Authors 松本友子, 山村ユリ, 炭美子
Format Journal Article
LanguageJapanese
Published 日本産業衛生学会 20.03.2008
公益社団法人日本産業衛生学会
Japan Society for Occupational Health
Online AccessGet full text
ISSN1341-0725

Cover

More Information
Summary:当社では, メンタル不全者の早期発見・治療, 復職後の職務遂行能力の早期回復と再発予防を目的に, 社員のサポート体制を強化している. 2004年に社外EAP機関と契約し, 社内EAPが専門家のコンサルテーションを受けることで, 効果的に連携し社員や職場の問題点を早期発見・対処した結果, メンタル不全者一人あたりの休業日数は2003年235日から2006年139日と減少, 早期発見(休業前に発見)率も2003年25%から2006年100%に改善した. また, 休業者に対しては, 家族との連携による療養支援や, 外部資源を利用した復職支援を実施した. 復職支援利用者の平均休業日数は329日と, 全メンタル不全者の約2倍を要したが, 復職後1年以内の再発率は2003年の50%から2006年は29%まで減少した. 職場や人事に対する復職6ヶ月後のアンケートでも88%が「問題なし」との回答で, 会社からの評価も比較的良好であった.
ISSN:1341-0725