女子短大生の栄養成分表示の活用段階と関連要因について - 田中恵子; 池田順子 (栄養学雑誌, 2006)
加工食品, 惣菜などの中食および外食等の利用が増大している現在の食環境において, 栄養成分表示(以下成分表示と省略)を活用して食品の選択や摂取を行うことは, 個人の栄養管理におけるかかせない習慣として位置づけられている1). 2001年に発表された「21世紀における国民健康づくり運動(健康日本21)」2)において成分表示活用に関わる目標が設定され, 各地で, 消費者向けの成分表示普及パンフレットの作成や, 外食産業や中食販売分野における成分表示協力店の増加を推進するための様々な取り組み3～5)がなされている. また, 学校における食品表示を利用した食教育の実践例も紹介されている6, 7). このような状況のなかで, 成分表示の活用の実態に関する調査は多いが8～11), その活用に関わる要因や表示教育の方法論12～14)等の成分表示普及のための基礎的な研究は少ないのが現状である. 一方, 栄養表示に関する法整備とその普及の取り組みが日本に先立って行われてきた米国では, 栄養表示の活用に影響する要因15～18), 若い世代への栄養表示の普及19～21), あるいは食事療法における栄養表示の活用状況22, 23)など, 栄養表示に関わる研究報告が多く24), 栄養表示を用いた栄養教育の方法論が検討されている.