公益財団法人日本体育協会と情報ネットワーク支援NPOの相補的関係性：「動員」と「象徴的運動」の関係から創出される公共圏をめぐって

• Published in: Taiikugaku kenkyu Vol. 62; no. 2; pp. 491 - 510
• Main Authors: 黒須, 充, 水上, 博司
• Format: Journal Article
• Language: Japanese
• Published: Tokyo 一般社団法人 日本体育学会 01.01.2017; 日本体育学会; Japan Science and Technology Agency
• Subjects: Civil society; Information sources; Social activism; アドボカシー; スポーツ組織; ラディカル・デモクラシー; 新しい社会運動; 総合型地域スポーツクラブ; Japan
• ISSN: 0484-6710; 1881-7718
• DOI: 10.5432/jjpehss.16092

「1 研究の動機及び目的」生涯スポーツ社会の実現には, 数多くの民間スポーツ組織が関与している. その種類は公益財団法人日本体育協会(以下「日体協」と略す)や公益財団法人日本オリンピック委員会といったわが国を代表する民間スポーツ統括組織から多種多様なチームやクラブを統括する民間スポーツ組織までを含めると膨大な数に及ぶといってよい. とりわけ, 生涯スポーツ社会の実現を担うとされる総合型地域スポーツクラブ(以下「総合型SC」と略す)の育成と総合型SCを育成支援する民間スポーツ組織の役割はきわめて重要であるといえよう. スポーツ社会学では総合型SCを対象とした数多くの研究が蓄積されてきた. それらの多くは, 遡れば1970年代から1980年代に盛んに論議されたスポーツの社会的機能に焦点化した研究アプローチであり, このアプローチを今日に引き継いだ総合型SC研究の主たる論理は, 総合型SCのコミュニティ形成機能の有意性に着目してクラブ政策の正当性を問うものであった(後藤, 2008 ; 後藤・森阪, 2006 ; 関根ほか, 2009).