農村における在宅死の多角的検討 - 宮原, 伸二; 人見, 裕江 (日本農村医学会雑誌, 1999)
農村における在宅死の実態や, 望ましい在宅死を可能にする要件を明らかにすることを目的に今回の調査を行った。 調査対象として全国を縦断的にバランスをとり123町村を選定した・方法は郵送方式によるアンケートとあわせて一部訪問調査を実施 (回答率31.7%, 個人データー総数767人)。期間は1994年から1996年の3年間とした。 3年間の在宅死亡率は平均29.0%であり, 6.8%から63.0%までの開きが見られた。在宅死亡率が高いところは, 在宅での看取りに熱心な医者がおり, 訪問看護ステーションが設置されているところが大半であった。 在宅死亡年齢は80歳以上が67.9%を占めており, 死亡疾患では心臓病と脳血管疾患がそれぞれ20%以上と多く, がんは男14.0%, 女9.0%に見られた。発病から死亡までの在宅療養期間は, 24時間以内の突然死が19.3%と多く, 1年以上は25.7%, 3年以上は18.4%, 5年以上は7.3%と減少している。在宅療養が長期療養となることは多くはない。 在宅医療福祉サービス (訪問看護, ホームヘルパーなど) を3つ以上利用している人は32.0%と低調であり, 在宅療養が家族介護の域から出ていないように思われた。 医療処置は73.1%の人が受けていた。酸素吸入15.5%, 麻薬使用7.2%など痛みや苦痛を取り除く最小限度の医療は実施されていることが推察された。 在宅療養・在宅死はプライマリ・ケアのいう近接性, 継続性, 包括性, 協調性, 責任性の5要件が基本であり, それらを実践することによって, 望ましい在宅療養が可能となろう。