P2Mにおける日本的社会風土と仕組みづくり志向の組織行動 : 増加するあいまい使命を管理する論理と原則を築く

我が国の産業は、オイルショック、プラザ合意による円高、アジア金融バブルなど、過去の経済危機を着実に克服した実績がある。その「変革力」は、日本固有の「仕組みづくり」の文脈に読み取れる。その本質的コンセプトや機構は、P2Mに移植あるいは、転写されている。日本企業には、曖昧な使命が付与されても、期待価値が確認され、独自の問題解決に協働組織行動が内在する。その根底には、階層主義よりも集団主義意識、分業よりも協働作業、個人職務よりも職場満足を重視する風土がある。本論は、「自己」変革力と「自他」変革力の論理を識別し、部分最適と全体最適化に関する仕組みづくりを総括する。P2M開発の背景には、アブダクションに...

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Published in国際プロジェクト・プログラムマネジメント学会誌 Vol. 4; no. 2; pp. 1 - 15
Main Author 小原, 重信
Format Journal Article
LanguageJapanese
Published 一般社団法人 国際P2M学会 2010
International Association of P2M
Subjects
Implicit and fuzzy mission
Innovation Power
Japanese social climate
Organizational behavior
PM
Project Management
Shikumizukuri
仕組みづくり
変革力
日本的社会風土
曖昧性
組織行動
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ISSN2432-9894
DOI10.20702/iappmjourante.4.2_1

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Summary:我が国の産業は、オイルショック、プラザ合意による円高、アジア金融バブルなど、過去の経済危機を着実に克服した実績がある。その「変革力」は、日本固有の「仕組みづくり」の文脈に読み取れる。その本質的コンセプトや機構は、P2Mに移植あるいは、転写されている。日本企業には、曖昧な使命が付与されても、期待価値が確認され、独自の問題解決に協働組織行動が内在する。その根底には、階層主義よりも集団主義意識、分業よりも協働作業、個人職務よりも職場満足を重視する風土がある。本論は、「自己」変革力と「自他」変革力の論理を識別し、部分最適と全体最適化に関する仕組みづくりを総括する。P2M開発の背景には、アブダクションによる文献と事例研究により、論理体系と原則基盤が採択されている。
ISSN:2432-9894
DOI:10.20702/iappmjourante.4.2_1