ICT機器を用いたテレビ会議システムにAI搭載型自動追尾三脚を併せた遠隔スポーツ指導の実践研究: 軽度知的障害・陸上競技砲丸投げ選手に対する技術トレーニングの事例 - 松山, 直輝 (東京家政学院大学紀要, 2023)
「1. 緒言」 2021年に開催された2020東京オリンピック・パラリンピックの影響を受け, 我が国の障害者スポーツに対する関心は高い状態にある. この社会的な動向に対し, 日本障害者スポーツ協会(2013)は将来は国別金メダルランキングでトップに立つことを目指すとし, その目標に向けて8つの"Action Plan"を計画・推進してきた. それら"Action Plan"の一部には障害者のスポーツ活動を支援することを目指した「障がい者スポーツ指導者の育成と活動の場の拡充」が盛り込まれ, その具体案には「公認障がい者スポーツ指導者」の有資格者を2030年までに約50,000人にする計画(当時約23,000人程度)が立案されている. その計画の推進に伴い, 2023年1月時点での有資格者は26,566人と増員がなされた状況にある. 一方, コーチの増員は直接的に活動の場の拡充に繋がらないとする指摘が「活動率」と「地域差」の観点からなされてきた.