高齢者嚥下性肺炎に対する包括的診療チーム介入試験 - 荒幡, 昌久; 栗山, 政人; 南, 真司; 米山, 宏 (日本老年医学会雑誌, 2011)
目的：高齢者嚥下性肺炎は予後不良の疾患であり，在院日数を延長させる．本症は感染症としての肺炎治療のみでは十分でなく，咳反射や脳循環を改善する薬物治療，看護や介護，リハビリテーション，栄養管理が必要とされる．今回我々は，高齢者嚥下性肺炎に対し，多職種に対する教育および多職種によるチェックシートとカンファレンスを用いた包括的で個別的な介入を行い，その予後を改善できるか検討した．方法：2008年1月15日から4月15日に発症した75歳以上の嚥下性肺炎を対象に，診断直後からプロジェクトチームが介入し，チェックシートやカンファレンスで病態を整理し，多職種間で問題点を共有しながら個別化された対策を行った．肺炎転帰，在院日数，肺炎治癒後の予後について，2007年の同期間と比較し介入の効果を判定した．結果：試験期間中に45回の肺炎があり，41回（34例）を分析対象とした（介入群；87.5±5.7歳，男性15例，女性19例）．前年の同期間に51回（46例）の分析対象となる嚥下性肺炎があった（対照群；87.5±6.4歳，男性24例，女性22例）．介入群で7例，対照群で5例の再発があり，介入群では再介入により評価と対策を改めた．再発を含めた肺炎転帰では，介入群で死亡率の低下傾向を認めた（4.9％ vs. 17.6％，P=0.061）が，在院日数には有意差はなかった（47.2±35.0日vs. 55.6±52.1日，P=0.454）．肺炎治療後1年（再発例では最後の治療終了から1年）での無再発生存率は介入群で高かった（48.5％ vs. 24.3％，P=0.040）．結論：高齢者嚥下性肺炎に対する包括的介入は，肺炎治癒率や在院日数よりも，長期的予後である1年後無再発生存率を改善させた．