地域在住高齢者が新規要介護認定に至る要因の検討―4年間の追跡研究 - 渡邉, 智之; 小長谷, 陽子 (日本老年医学会雑誌, 2014)
目的：地域在住高齢者の要介護認定に関連する要因を，疾患，健康管理，移動能力，身体活動等の幅広い項目で縦断的に解析する．方法：2006年と2010年に，A県O市の65歳以上の全住民に，「高齢者生活実態調査」を行い，それぞれ62.1％，63.4％の回収率を得た．両年のいずれにも回答した4,956人のうち，2006年に介護保険について回答したのは4,503人であり，認定を受けた290人（要支援・要介護認定群）以外の4,213人（自立および未申請群）のうち，4年後にも介護保険について回答した3,952人を対象に，ベースラインの疾患，健康管理，移動能力，身体活動などと4年後の要介護認定との関連を男女別に解析した．結果：3,952人のうち，313人が要介護認定を受け（「要介護認定移行群」），その他の3,639人は「自立維持群」とした．疾患の有無と数では，両群のいずれにおいても有意な性差はなく，「要介護認定移行群」では，疾患2つ以上ありの割合が有意に高かった．要介護認定に対しては，男性では疾患1つ・2つ以上あり，目に支障あり，女性では疾患2つ以上あり，目・歯に支障あり，がリスク要因として有意であった．健康管理で男性では定期健診受診少ない，食欲ない，のみが有意であったが，女性ではBMI 25以上，体重の増減，睡眠困難あり，昼寝頻度多い，が有意で，男女間で有意な項目に違いが見られた．移動能力では，総合的移動能力に支障あり，歩行速度遅い，転倒歴あり，が男女とも要介護認定移行へのリスク要因であった．身体活動では，男性でModel 1（年齢調整）では，作業しない，が有意であったが，Model 2（年齢，疾患の有無調整）では有意でなかった．女性ではModel 1で運動頻度週3～4回，作業しない，が有意であり，Model 2では作業しないのみが有意であった．結論：要介護認定と有意に関連する要因は男女間で違いがあり，疾患や健康管理，移動能力および日常生活における身体活動は，4年後の要介護認定にも大きな影響があると考えられた．