発達障害に対する成人の認知および情報源に関する現状

目的　本研究は教員や保育士などの教育関係職，保健医療職の発達障害に対する認知を一般社会人と比較検討し，発達障害児者への社会の認知を向上させるための情報提供のあり方を検討することを目的とした。方法　2016年に842人の20-69歳の成人（男性418人，女性424人）を対象に発達障害名とその対応の認知について，Web を活用した横断調査を行った。職業（教育関係職，保健・医療職）および家族・友人に発達障害がいる者，それ以外に分けて認知状況を分析した。結果　「発達障害」を聞いたことがあると回答した者の割合は91.5%であったが，発達障害児者に対する何らかの対応や支援を回答できた割合（対応に関する認知...

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Published in日本公衆衛生雑誌 Vol. 66; no. 8; pp. 417 - 425
Main Authors 竹中, 香名子, 荒木田, 美香子, 藤田, 千春
Format Journal Article
LanguageJapanese
Published 日本公衆衛生学会 15.08.2019
Subjects
医療保健職
家族・友人
情報源
教員・保育士
発達障害
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ISSN0546-1766
2187-8986
DOI10.11236/jph.66.8_417

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Abstract 目的　本研究は教員や保育士などの教育関係職，保健医療職の発達障害に対する認知を一般社会人と比較検討し，発達障害児者への社会の認知を向上させるための情報提供のあり方を検討することを目的とした。方法　2016年に842人の20-69歳の成人（男性418人，女性424人）を対象に発達障害名とその対応の認知について，Web を活用した横断調査を行った。職業（教育関係職，保健・医療職）および家族・友人に発達障害がいる者，それ以外に分けて認知状況を分析した。結果　「発達障害」を聞いたことがあると回答した者の割合は91.5%であったが，発達障害児者に対する何らかの対応や支援を回答できた割合（対応に関する認知）は26.5%であった。そのうち教育関係職および保健医療職の回答は，「発達障害」という言葉を認知していた割合は100%に近かったが，対応に関する認知の割合はそれぞれ63.9%，42.9%であった。回答者の発達障害に関する情報源はテレビやラジオ番組が67.1%と最も多く，次いでインターネットであった。学校と回答した者は11.3%，職場と回答した部分は9.9%であった。結論　教育関係職や保健専門職においては，発達障害の対応に関する理解を基礎教育および現任教育において充実させる必要性が示唆された。加えて，広くマスコミを介した情報提供を行うことの重要性が明らかとなった。
AbstractList 目的　本研究は教員や保育士などの教育関係職，保健医療職の発達障害に対する認知を一般社会人と比較検討し，発達障害児者への社会の認知を向上させるための情報提供のあり方を検討することを目的とした。方法　2016年に842人の20-69歳の成人（男性418人，女性424人）を対象に発達障害名とその対応の認知について，Web を活用した横断調査を行った。職業（教育関係職，保健・医療職）および家族・友人に発達障害がいる者，それ以外に分けて認知状況を分析した。結果　「発達障害」を聞いたことがあると回答した者の割合は91.5%であったが，発達障害児者に対する何らかの対応や支援を回答できた割合（対応に関する認知）は26.5%であった。そのうち教育関係職および保健医療職の回答は，「発達障害」という言葉を認知していた割合は100%に近かったが，対応に関する認知の割合はそれぞれ63.9%，42.9%であった。回答者の発達障害に関する情報源はテレビやラジオ番組が67.1%と最も多く，次いでインターネットであった。学校と回答した者は11.3%，職場と回答した部分は9.9%であった。結論　教育関係職や保健専門職においては，発達障害の対応に関する理解を基礎教育および現任教育において充実させる必要性が示唆された。加えて，広くマスコミを介した情報提供を行うことの重要性が明らかとなった。
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