ICTを活用したメンタルヘルスケアサービスのエビデンス構築と社会実装方策

• Published in: 日本公衆衛生雑誌 Vol. 70; no. 8; pp. 465 - 473
• Main Authors: 伊藤, 弘人, 野村, 恭子, 高階, 光梨, 渡辺, 和広, 中野, 裕紀, 大平, 哲也, 神野, 真帆, 堤, 明純
• Format: Journal Article
• Language: Japanese
• Published: 日本公衆衛生学会 15.08.2023
• Subjects: デジタル技術; ヘルスケアサービス; 予防・健康づくり; 研究への患者・市民参画; 非薬物的な介入手法
• ISSN: 0546-1766; 2187-8986
• DOI: 10.11236/jph.23-024

情報通信技術（Information and Communication Technology: ICT）を活用したメンタルヘルスケアサービスが注目されている。予防効果が評価されているアプリケーションがある一方，エビデンスが不確かなものも乱立している。エビデンスの構築とともに，必要な対象に，適切なツールを届ける社会実装が求められている。　ICTを用いたヘルスケアサービスについて，非薬物的な介入手法におけるエビデンス構築のための研究デザイン構築やサービス利用者による適切な選択のための基盤整備のための研究支援が始まっている。エビデンス構築および社会実装の側面からは，想定利用者の実生活での情報をモニタリングして不安・抑うつを予防するアプリケーションを，深層学習モデルを用いて開発している試みや，原子力発電所事故の被災地で，ニーズ調査，セキュリティの検討，ニーズに合わせたアプリケーションの設計，そのアプリケーションの試験運用といった形で，住民の安心・安全向上を目指したアプリケーションを開発している事例がある。諸外国では，ICTを利用したメンタルヘルスケアサービスの実装を進めるために，サービス提供者が適切なアプリケーションを紹介する際やサービス利用者が選択する際に指針となるアプリケーションを包括的に評価するモデルが提案されている。わが国では，そのようなモデルを実用化した評価項目を使って，利用者のニーズに合わせた適切なアプリケーションを紹介する試みが行われようとしている。　ICTを利用したメンタルヘルスケアサービスのエビデンスの構築にあたっては，利用者のニーズや実際のデータに基づく開発とその評価が行われようとしている。一方で，非薬物的な介入手法におけるエビデンス構築のための研究デザイン（とくに評価手法や指標など）が十分に確立していないことは課題となっている。ICTを利用したメンタルヘルスケアサービスの社会実装を進めるためには，構築されたエビデンスを含め，ヘルスケアサービスの評価と選択ができる仕組みづくりの必要がある。