大阪市における C 型肝炎ウイルス検診と肝炎フォローアップ事業の検討

• Published in: 日本公衆衛生雑誌 Vol. 55; no. 2; pp. 75 - 82
• Main Authors: 西口, 修平, 松本, 健二, 田守, 昭博, 高橋, 峰子
• Format: Journal Article
• Language: Japanese
• Published: 日本公衆衛生学会 2008
• Subjects: C 型肝炎ウイルス検診; 肝がん; 肝炎フォローアップ事業
• ISSN: 0546-1766; 2187-8986
• DOI: 10.11236/jph.55.2_75

目的 大阪市における C 型肝炎ウイルス（HCV）検診の現況と肝炎フォローアップ事業の有用性を検討したので報告する。 方法 対象は，平成15～17年度の基本健診受診時に，HCV 抗体検査を受けた40歳以上の希望者で，3 年間の総受診者数は83,458人であった。HCV 陽性者を支援するため，肝炎フォローアップ事業を行い，本事業に同意した者には，医療機関からの精密検査結果通知書の返送の有無で，精密検査の受診状況を把握した。結果が未返送の者へは，おおむね 3 か月・6 か月後の 2 回保健師が電話や訪問で受診確認，および受診勧奨を行った。また，精密検査結果通知書と医療機関からの 2 年間の診療継続報告書から，医療機関における精密検査の内容や治療方針等を全例把握し，評価を行って，医療機関に対し個別に情報提供を行った。一方，本事業の同意が取れなかった者は，精密検査の結果を把握するのみであった。 結果 HCV 抗体陽性率は，平成15年度が3.9%，平成16年度が3.8%，平成17年度が3.0%と年々低下していた。  肝炎フォローアップ事業の同意率は，平成15年度52.2%，平成16年度56.2%，平成17年度59.1%であった。本事業の同意ありと，同意で精検受診率を比較してみると，平成15年度の同意ありの群で82.6%，同意の群で37.5%，平成16年度の同意ありの群で77.1%，同意の群で37.7%，平成17年度の同意ありの群で78.0%，同意の群で34.3%と，いずれの年度も同意ありの群で有意に高かった（P<0.001: χ2 検定）。  返送された診療情報から，診療情報提供を行った。平成15年度が延べ153件，平成16年度が延べ105件，平成17年度が延べ58件であった。内容では，画像検査の未実施が107件（33.9%）と最も多く，次いで，HCV サブタイプや，定量検査の未実施，最終的なウイルスの有無を確認するための HCV-RNA 定性検査の未実施などが多かった。また，HCV 陽性にもかかわらず，肝機能正常のため，フォロー終了となっているケースが50件（15.8%），HCV-RNA 定性検査が未実施にもかかわらず，フォロー終了となっているケースが15件（4.7%）あり，フォローが必要であるという情報提供を行った。 結論 HCV 陽性者が，適切に精密検査やフォローアップを受けるためには，受診確認や受診勧奨などの支援が有効であり，医療機関に対する情報提供など，幅広く行う必要があると考えられた。