住宅における持続可能なエネルギー需給
我が国においては,住宅部門における省エネルギーは,二酸化炭素削減のための重要な施策のーつとして掲げられている。本論文では住宅におけるエネルギー消費の現状と将来の動向,各種施策の適用可能性,実現のための政策的課題等について考察する。世帯当たりの家庭用エネルギー消費量は1995年頃をピークに頭打ちとなっており,将来的に世帯教が減少に転ずると見込まれていることから,家庭部門全体としても,追加的な対策にいずれは減少に向かうものと考えられる。しかし大幅な二酸化炭素削減を実現するためには,太陽光発電等のエネルギー供給システムや高効率給湯システムの大規模導入が必要であり政策による誘導が重要となってくる。...
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          | Published in | 住宅総合研究財団研究論文集 Vol. 37; pp. 13 - 19 | 
|---|---|
| Main Author | |
| Format | Journal Article | 
| Language | Japanese | 
| Published | 
            一般財団法人 住総研
    
        2011
     Housing Research Foundation "JUSOKEN"  | 
| Online Access | Get full text | 
| ISSN | 1880-2702 2423-9887  | 
| DOI | 10.20803/jusokenold.37.0_13 | 
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| Summary: | 我が国においては,住宅部門における省エネルギーは,二酸化炭素削減のための重要な施策のーつとして掲げられている。本論文では住宅におけるエネルギー消費の現状と将来の動向,各種施策の適用可能性,実現のための政策的課題等について考察する。世帯当たりの家庭用エネルギー消費量は1995年頃をピークに頭打ちとなっており,将来的に世帯教が減少に転ずると見込まれていることから,家庭部門全体としても,追加的な対策にいずれは減少に向かうものと考えられる。しかし大幅な二酸化炭素削減を実現するためには,太陽光発電等のエネルギー供給システムや高効率給湯システムの大規模導入が必要であり政策による誘導が重要となってくる。 | 
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| ISSN: | 1880-2702 2423-9887  | 
| DOI: | 10.20803/jusokenold.37.0_13 |