手すりの有無によるトイレ動作の各工程における達成率の差異；高齢者での検討 - 小山, 真吾; 松下, 和彦; 森尾, 裕志; 清水, 弘之; 井澤, 和大; 松永, 優子; 石山, 大介; 堅田, 紘頌 (関東甲信越ブロック理学療法士学会, 2012)
【目的】 トイレ動作は，自宅退院に深く関連する日常生活動作の一つであり，移乗や更衣，清拭といった工程で構成されている．理学療法士は，トイレ動作の自立に向けて，患者の動作能力に必要なトレーニングや，トイレ内の改修を検討しなければならない．トイレ内の改修で，手すりの設置は最も頻度が高いとされるが，トイレ動作の各工程において，手すりの使用がもたらす効果は明らかではない．本研究の目的は，手すりの有無におけるトイレ動作の各工程別の達成率を比較し，手すりの設置が有効な工程を明らかにすることである． 【方法】 対象は，当院に入院した65歳以上の高齢患者25例 (平均81.9歳) である．除外基準は，病室内ADLが全て自立している例，整形外科疾患や脳神経疾患，認知症を呈する例とした．調査には，当院リハビリテーション室内の便器（TOTO製 TCF6011，便座高45.0cm，便器両側に手すり有り）を用い，その側方に座面高45.0cmの標準型車椅子（椅子）を設置した．トイレ動作は移乗，更衣などを含む10工程に分類した.対象者は，監視下にて,トイレ動作を「手すり有り条件」と「手すり無し条件」の2条件で模擬的に施行した．検者（理学療法士）は，トイレ動作をFIMの採点基準を参考にし，全例の各工程における，介助無しで遂行できた者の割合を達成率として算出した．統計学的手法は，Wilcoxonの符号付順位検定を用い，統計学的判定基準は5%とした．なお，本研究はヘルシンキ宣言に則り，対象者に研究の主旨を説明し，同意を得て実施した． 【結果】 各工程の達成率は，手すり有り条件 vs 手すり無し条件の順に，「椅子からの立ち上がり」（100% vs 64%, p<0.01），「便座への転回」（100% vs 76%, p<0.05），「ズボンを下げる」（88% vs 84%），「便座への着座」（100% vs 76%, p<0.05），「紙をとる」（100% vs 100%），「清拭」（88% vs 88%），「便座からの立ち上がり」（100% vs 64%, p<0.01），「ズボンを上げる」（88% vs 88%），「椅子への転回」（100% vs 76%, p<0.05），「椅子への着座」（100% vs 76%, p<0.05）であった． 【考察】 「椅子からの立ち上がり」「便座への転回」「便座への着座」「便座からの立ち上がり」「椅子への転回」「椅子への着座」の工程は，手すり有り条件で達成率が向上することから，手すりの設置が有効であると考えられた．その要因として，手すりが筋力や支持基底面を補っていたことが推察され，運動機能を含めた更なる検討が必要と考えられた． 【まとめ】 手すりの設置は，トイレ動作の立ち上がり，転回，着座の工程において，自立度向上に寄与することが示された．