介護予防事業における運動指導，講義，セルフモニタリングの効果 - 加藤, 仁志; 鳥海, 亮; 入山, 渉 (関東甲信越ブロック理学療法士学会, 2012)
【目的】 近年，急速な高齢化に伴い高齢者を対象とした介護予防事業（以下，事業）が全国各地で展開されている．しかし，これまでの事業の評価指標は，実施回数や事業内容，参加人数などをあげているものが多く，アウトカム評価（実施効果に関する評価）を行っているものは少ない（川越，2006）．そのため，事業に関するデータを蓄積していくことは重要であると考えられる．そこで本研究では，地域在住高齢者を対象に事業を実施し，効果を検証することを目的とした． 【方法】 対象は事業に参加した14名（男性5名，女性9名，平均年齢76.8±5.1歳：66－86歳，身長152.5±10.2cm，体重58.6±11.1kg）．対象者に対し，事前に本研究の趣旨を文章と口頭にて説明し，署名にて同意を得た．理学療法士の指導のもと，講義と運動指導を1回60分，概ね二週間に一度の頻度で6ヶ月間，計12回実施した．講義は，家屋環境のチェックポイント，ウォーキング，腰痛予防の生活習慣，転倒について行った．運動指導は，座位や立位で行える体幹・下肢筋力強化，ストレッチ，バランス練習を行った．また，自宅でも運動を行えるよう，理学療法士が作成したパンフレットを配付した．運動の動機付けとして，自宅で運動を1種類行うたびにペットボトルにおはじきを1つ入れるよう指示した．事業参加時にペットボトルの重さを計測し，グラフ化して対象者に示した．体力測定として，事業の1回目と11回目に長座体前屈，握力，Timed Up ＆ Go Test（以下，TUG），5m最大歩行速度，開眼片脚立ち，Functional Reach Testを実施した．統計学的解析は，各測定項目を対応のあるt検定を用いて検討し，有意水準は5％未満とした． 【結果】 有意な改善を認めたのは，TUG（p＜0.01，95％信頼区間：1.24～2.18）と5m最大歩行速度（p＜0.05，95％信頼区間：0.06～0.72）であった．その他の項目は有意差を認めなかった． 【考察】 5m最大歩行速度は95％信頼区間の下限値が0.06と低く，臨床的に有意な改善とは言い難い．一方，TUGは有意な改善と考えられた．この2項目で異なる点は，椅子の立ち座り動作と方向転換の有無である．今回の指導内容により，これらの動作速度が速くなり，それに伴ってTUGの速度が速くなったと考えられた． 【まとめ】 地域在住高齢者に対し，事業の効果検証を行った．本研究の事業内容は，TUGの改善に繋がることが示唆された．