島根大学と島根県内企業との共同研究の継続性に関する分析
島根大学と島根県内企業との共同研究について,1995~2019年度の共同研究契約の情報をもとに,共同研究の継続性について調査,分析を行い,以下のことが明らかになった.①共同研究の相手先企業は,合計145社で,そのうち,141社が中小企業であった.②5年度以上継続して共同研究をおこなった企業は17社であり,多くの企業で継続した共同研究が行われていないことがわかった.③共同研究が継続する要因の検討からは,継続する共同研究では,相手先企業が開発したい新製品のイメージを具体的に持っており,その技術的課題の解決と製品の性能の評価・検証を大学側で行い,かつ,大学との連携が企業の宣伝効果につながるというパタ...
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Published in | 産学連携学 Vol. 18; no. 2; pp. 2_66 - 2_73 |
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Main Authors | , , , , |
Format | Journal Article |
Language | Japanese |
Published |
特定非営利活動法人 産学連携学会
30.06.2022
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ISSN | 1349-6913 1881-8706 |
DOI | 10.11305/jjsip.18.2_66 |
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Summary: | 島根大学と島根県内企業との共同研究について,1995~2019年度の共同研究契約の情報をもとに,共同研究の継続性について調査,分析を行い,以下のことが明らかになった.①共同研究の相手先企業は,合計145社で,そのうち,141社が中小企業であった.②5年度以上継続して共同研究をおこなった企業は17社であり,多くの企業で継続した共同研究が行われていないことがわかった.③共同研究が継続する要因の検討からは,継続する共同研究では,相手先企業が開発したい新製品のイメージを具体的に持っており,その技術的課題の解決と製品の性能の評価・検証を大学側で行い,かつ,大学との連携が企業の宣伝効果につながるというパターンを持っていることが明らかになった. |
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ISSN: | 1349-6913 1881-8706 |
DOI: | 10.11305/jjsip.18.2_66 |