弘前大学における共同研究の相手先の地理的分布

弘前大学の共同研究の状況について,2009~2018(平成21~30)年度の契約実績に基づき,相手先やその地域性,研究費受入額などの分析を行った結果,以下のことが明らかになった.①弘前大学の共同研究の相手先は,大企業の割合は約52%,中小企業の割合は約27%,企業以外の割合は約21%であり,大企業の割合が最も高くなっている.②大企業を相手先とする共同研究は,関東,近畿,東海の各地方,青森県,北海道・東北地方の順に多い.関東,東海,北海道・東北の各地方では2014~15年度頃から増加に転じているとみられる.③中小企業を相手先とする共同研究は,青森県,関東地方,北海道・東北地方,近畿地方の順に多い...

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Published in産学連携学 Vol. 21; no. 1; pp. 1_45 - 1_60
Main Authors 竹下, 哲史, 北村, 寿宏, 川崎, 一正, 秋丸, 國廣, 内山, 大史
Format Journal Article
LanguageJapanese
Published 特定非営利活動法人 産学連携学会 31.12.2024
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ISSN1349-6913
1881-8706
DOI10.11305/jjsip.21.1_45

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Summary:弘前大学の共同研究の状況について,2009~2018(平成21~30)年度の契約実績に基づき,相手先やその地域性,研究費受入額などの分析を行った結果,以下のことが明らかになった.①弘前大学の共同研究の相手先は,大企業の割合は約52%,中小企業の割合は約27%,企業以外の割合は約21%であり,大企業の割合が最も高くなっている.②大企業を相手先とする共同研究は,関東,近畿,東海の各地方,青森県,北海道・東北地方の順に多い.関東,東海,北海道・東北の各地方では2014~15年度頃から増加に転じているとみられる.③中小企業を相手先とする共同研究は,青森県,関東地方,北海道・東北地方,近畿地方の順に多い.青森県や関東地方,北海道・東北地方で,2015年度頃から共同研究が増加している傾向がみられる.④企業との共同研究における研究費受入額は,金額が多い順に,関東地方,近畿地方,北海道・東北地方,青森県,東海地方である.北海道・東北地方,関東地方,東海地方,近畿地方,青森県の企業との共同研究において,一件当たりの研究費受入額が増加している傾向がみられ,徐々に大型化が進んでいることが推察される.⑤企業以外の機関を相手先とする共同研究は,弘前大学が位置する青森県内の機関,および,関東地方に位置する機関との共同研究が多い.
ISSN:1349-6913
1881-8706
DOI:10.11305/jjsip.21.1_45