有害事象自発報告データベース (JADER) を用いた一般用医薬品の総合感冒剤による有害事象プロファイルの検討 - 笹岡沙也加a; 畠平春奈a; 長谷川栞a; 元岡佑美a; 福田昌穂a; 長沼美紗a; 梅津亮冴a; †; 中尾智史a; 島内あかりb; 上田夏実a; †; et al. (YAKUGAKU ZASSHI, 2018)
「緒言」 「日本再興戦略」(平成25年6月閣議決定)では, 「戦略市場創造プラン」の1つとして「国民の『健康寿命』の延伸」がテーマとして掲げられ, セルフメディケーションが推進されている. 自己健康管理に必要な健康増進・予防や生活支援を担う市場・産業を創出・育成する必要性が提起されており, セルフメディケーションのなかでOTC医薬品の果たす役割は大きい. 2017年にセルフメディケーション税制が, 適切な健康管理の下で医療用医薬品からのOTC医薬品への代替を進めるために創設された. 本税制は, 健康の維持増進及び疾病の予防への取組として一定の取組を行う個人が, スイッチOTC医薬品を購入した際に, その購入費用について所得控除を受けることができるものである. このような施策及び国民の健康意識の高まりを受けて, OTC医薬品の使用は今後さらに増加するものと考えられる. しかし, 医療用医薬品に比べて安全性が高いとされるOTC医薬品においても有害事象が報告されている.