寄稿論文　石炭産業の衰退と企業・中学校による就職斡旋 空知地域における炭鉱の子どもの中卒後就職・広域移動

• Published in: 現代社会学研究 Vol. 38; pp. 107 - 121
• Main Author: 笠原, 良太
• Format: Journal Article
• Language: Japanese
• Published: 北海道社会学会 2025
• Subjects: 炭鉱の子ども; 職業指導; 集団就職
• ISSN: 0915-1214; 2186-6163
• DOI: 10.7129/hokkaidoshakai.38.107

本論の目的は，高度成長期の北海道空知地域における企業ならびに中学校・教員による就職斡旋・職業指導の実態を明らかにすることである。北海道内の炭鉱は，全国の農村と同様に，1950年代から新規中卒者・若年労働力の送出元となっていた。これは，職安行政による就職斡旋制度に加えて，石炭企業ならびに炭鉱の学校・教員による就職斡旋・職業指導がプッシュ要因となったからであった。本論では，国内の主要産炭地である空知地域，なかでも炭都夕張を事例にその実態をみていく。　大手石炭企業は，石炭産業の発展期には企業学校を介して，炭鉱の子どもを次世代の労働力として養成していた。しかし，1950年代後半に石炭産業が衰退に転じると，合理化の一環で，従業員とその子どもを成長産業に移出するため，就職斡旋をおこなった。財閥系の大手石炭企業は，系列会社に斡旋する場合もあった。　また，炭鉱の学校・教員は，石炭産業の衰退を受けて，就職斡旋業務を職安に任せるのではなく，自らおこなった。炭鉱外の状況を知る教員を中心に，市外・道外の求人を開拓し，徹底したスケジュール管理のもと，生徒・父兄の特性に応じた適職紹介・職業指導をおこなった。　こうした石炭企業ならびに学校・教員による就職斡旋・職業指導は，炭鉱の子どもの自由な職業選択を制限する側面もあったが，産業が急速に衰退するなかで，大量の炭鉱の子どもがスムーズに移行・移動するために不可欠であった。