業務用バッテリーの調査研究（２）: 近ゼロエネ集合住宅 (GPI Journal, 2024)
民間ソーラ発電の普及と公共電力料金の高騰で、自家用電力利用の必要性が増加、低コスト蓄電池と電源コントローラの開発が求められる。本調査研究は、前報GPI　Journal Vol8-1で報告した調査研究結果をさらに深堀りする第２報である．すなわち，発電パネル100～1000㎡敷設の個人住宅や集合住宅用途の蓄電装置の低コスト設備開発で、既存の電力費用を１/３以下に低減できることを突き止めた調査研究成果が第2報である。